EFOでショッピングカートフォームを最適化しカートの途中離脱を最小限に!

EFO(エントリーフォーム最適化)とは?

自社製品を独自運営のウェブサイトで販売するECサイトでは、どのようにサイト成約率を向上させるかが今後の売上アップにつながっていくため、重要なこととなります。その施策にはいくつかの方法がありますが、その中でも注目されている方法の一つに「EFO」があります。これは「Entry Form Optimization 」の略で、「エントリーフォームの最適化」を意味しています。
EFOとは、入力の手間を極力減らすことで、よりスピーディかつ正確な入力を行えるよう、利用するユーザに合わせてフォームを最適化していくことで、これによりサイトでの成約率向上にもつながるとされています。

EFOがユーザの成約率を上げる理由

サイトを訪問したユーザは、商品購入を決めたら、ショッピングカートに商品を入れてエントリーフォームに個人情報を入力します。その際、入力項目が多く時間が掛かったり、何らかの原因で入力途中でエラーになってしまうことがあります。こうなると、今まで購買意欲があったユーザの気持ちが半減し、場合によっては購入をやめてしまうこともあります。こうした経験は意外と多くのユーザが経験していることであり、こうした現象を途中離脱といいます。
EFOは、このショッピングカートの途中離脱を最小限に抑えることで、商品の成約率を上げることができ、主にそれ確実に行うことを目的としています。

Webサイト内の施策の必要性

ECサイトにおいて商品の申し込み数を向上させる方法には大きく分けて2つあり、1つは「外部施策」でありもう1つは「内部施策」です。外部施策とはメールマガジンや広告などで集客を上げる方法で、内部施策とは、EFOやLPOにて申込率を向上させると共に、ショッピングカートなどからの途中離脱を回避する方法です。LPOとは「Landing Page Optimization」の略で、ユーザが最初に訪問したページを、ユーザのニーズや目的に合わせることをいいます。
現在、ネットでの広告費が高騰しているため、それと同等の対効果を得ることも大変困難となっているため、多くの企業がこのEFOに注目しているのです。

EFOの最大のポイントとは?

1つは「必要事項の明確化」で、入力項目が無駄に多いと書き込む側からすると、「面倒くさい」という印象を与えがちになります。
2つめは「送信確認やエラー警告の連続表示改善」です。ただでさえ入力項目が多く購買意欲も低下しかかっているところに、途中でエラーが起こると再入力を余儀なくされ、一気に離脱度が高まってしまいます。
3つめは「入力の簡素化」です。せっかく訪問して購入を決めてくださった顧客を、入力の段階で失ってしまわないためにも、必要最低限の項目とすることが大切です。
ポイントは、この3つに加え、自社サイトに訪問したユーザがサイト内でたどった経路を追跡する「ログ解析」を行うことが重要です。

EFOサービスでポテンシャルの高いもの

EFOサービスには個別に開発されたものと、ASP型(利用者にソフトウェアを提供する際に、ネットワークに接続されたPCで展開することで、利用者はサーバにアクセスすることで利用できるもので、有料と無料がある)があり、ASP型は導入が簡単であり運用スピードも速く、またコストパフォーマンスにも大変優れています。このサービスをスタートされるには、専用タグをWebページに貼るだけなので、とても簡単ですぐに始めることが可能です。さらにエントリーフォームを作り直す必要もなく、アラーと機能や入力制御機能も搭載されています。そして、重要とされる「ログ集計」も可能なところが最大の特長です。

最適化により解決される要因

1.必要事項を入力する際に未入力の項目にカラーリングすることで、ユーザが入力漏れを起こすことが少なくなり、さらに入力が完成していないとナビゲーションでユーザに知らせることで入力漏れを回避します。また残りの項目数をカウントすることで、入力者のモチベーションを保ちます。
2.条件を簡素化することで送信確認とエラー警告の連続表示をなくします。さらに入力が正しく完了するまで送信ボタン機能を制御します。こうすることで再入力などの無駄を省きます。
3.入力の手間を極力省くことです。郵便番号を入力するだけで住所を都道府県・市町村・区まで自動で表示させることで、入力者の手間を省き途中離脱を回避します。

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この記事を書いた人

水野 直

水野 直株式会社ZERO

1985年、東京都中野区生まれ。
某WEBマーケティング会社にて営業と兼務でリスティング運用やSEOの実務を経験。 現在は某企業の小売業の経営コンサルタントをする傍ら、 LPO・SEOを中心としたWEBマーケティング会社取締役として従事。 普段の業務は現場教育やコンサルティングのお手伝いのほか、記事執筆やセミナーなど。